不動産の価格は１つではなく、100人の買い手がいれば100通りの価格がつくといえば分り
やすいでしょうか。そもそも不動産を売りたい人がつける値段と、買いたい人が付ける値段
では差があり、1物件に対し、百の価格があるといえます。
株式投資の場合は、銘柄を分析する為に様々指標がありますが、株式市場に上場する同じ
業界の銘柄などと比較するなどして各銘柄本来の株価の価値を測ることができます。
不動産ファンドは、不動産を証券化した金融商品ですので不動産の評価法を用いることで
不動産自体の価値を測ることができます。その多くがプロ以外の方には非常に難しいです。
また、国が調査して発表する公示地価と連動する路線価や固定思案税評価などの指標は
実際の取引というよりも、収容あるいは課税する際の基準となるものとなっています。
これらだけで、判断することは難しく、不動産の価格評価を用いて適正な不動産価値を測る
のですが不動産の価格評価には原価法、取引事例比較法、収益還元法の3つあります。
不動産証券化では対象不動産が生み出す収益の現在価値を求める収益還元法が、投資
利回りというの金融の概念に合うという理由から、主に用いられています。簡単に言えば、
不動産ファンドは収益をあげるために適正な価値を測る為の手段として利用されています。
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